職場のストレスと公的制度

理想を持って，また説明会などで十分下調べをして就職した職場でも，ストレスとなることがあり，それが原因で体調を崩すこともあります。では，そのような職場でのストレスに対して公的な制度をどのように利用することができるでしょうか？

職場でストレスとなることはさまざまあります。人間関係によるものや重い責任を与えられたことのプレッシャー，十分な休みが得られない就業状況など，人によっては上手く乗り越えられますが，別の人にとっては健康状態に影響が出るほどの大きなストレスとなってのしかかることがあります。

そのようなストレスに起因する体調不良としては，不眠や頭痛，肩こり，疲労感，倦怠感などが主なものでしょう。問題なのは，このような症状によって仕事はおろか，日常生活もままならなくなるケースです。病院で治療を受け，しばらく療養することを勧められることがあるでしょう。

このようなときに，賃金を保証される制度があると助かります。仕事中のケガや仕事が原因の病気によって仕事が行なえないときは休業補償を受けられますし，療養期間や障害の有無などに応じて社会保険の制度が準備されています。しかし，仕事によるストレスが原因でうつ症状が出たということについては，証明することが難しいのが現状のようです。関係する人と話し合うことが必要でしょう。

ですが，医療費が高い場合は，高額療養費制度や医療費控除などを利用して，医療費負担を軽くすることができます。また，できる限りでストレス解消に努め，心身への負担を減らす予防策が大切です。